本サイトは直リン、転載許可サイトです。 自己研鑽&暇つぶしの為、メディアの問題点などを考察していきます。PCと携帯では雰囲気が違います。 素敵なテンプレートをお借りしております。
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麻生支持!グループからの転載と補足です。
政府「25%削減」目標を決定
http://news.mixi.jp/view_news.pl?id=967048&media_id=4
鳩山が国連に行ってしまう。専用機にあのレイトショーで大笑いされた夫人をつれてい
ってしまいました。
http://dailynews.yahoo.co.jp/fc/science/heat_trapping_gas_reduction/?1253455386
「25%削減」国連で表明へ 途上国支援も 政府は20日、首相官邸で地球温暖化
問題に関する閣僚委員会の初会合を開き、鳩山由紀夫首相が22日にニューヨークで開
かれる国連気候変動サミットで、「2020年までに温室効果ガスを1990年比25
%削減する」という中期目標を表明することを正式に決めた。合わせて、途上国の温暖
化防止対策を支援する「鳩山イニシアチブ」も提唱する。(産経新聞)
「生産活動に制約」鳩山氏の温室ガス25%削減に産業界が猛反発
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20090908-00000509-san-soci
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/natnews/environment/293649/
温室ガス削減の民主案、10年で190兆円の費用が必要
経済産業省は24日、地球温暖化対策で二酸化炭素(CO2)など温室効果ガスの排
出を2020(平成32)年までに1990年比25%(05年比30%)削減すると
した民主党の政権公約(マニフェスト)を実現するには、国内全体で190兆円以上の
費用が必要とする試算をまとめた。政府目標の05年比15%(90年比8%)削減で
必要とされる62兆円の3倍超となる。さらに粗鋼生産量を減らすなど産業活動の強制
的な抑制も求められるほか、失業対策なども必要だという。
予備知識、 CCS / 二酸化炭素回収・貯留(CCS)
http://www.blwisdom.com/word/key/100696.html
二酸化炭素を何かに吸着させて固定化させるシステムを動かすには、まず大気中にある
二酸化炭素を集めてくるためにそりゃあ・・・・膨大なエネルギーが必要です・・・。
電気自動車、太陽光パネル、それを生産するために膨大なエネルギーが必要です。
だいたい、地球温暖化という理論自体が科学者によっておかしいと指摘され、地球規模の詐欺ではないかと言われてもいる。
http://www.youtube.com/watch?v=P--pmZpwYEY&feature=player_embedded
地球温暖化詐欺 1/8
http://www.youtube.com/watch?v=VYlkpClOevA&feature=related
地球温暖化詐欺 2/8
http://www.youtube.com/watch?v=VYlkpClOevA&feature=related
地球温暖化詐欺 3/8
http://www.youtube.com/watch?v=tLhIBe_87aM&feature=related
地球温暖化詐欺 4/8
http://www.youtube.com/watch?v=6hERKrs72VI&feature=related
地球温暖化詐欺 5/8
http://www.youtube.com/watch?v=CocpbM8Vn4g&feature=related
地球温暖化詐欺 6/8
http://www.youtube.com/watch?v=nQNqgW4AnWY&feature=related
地球温暖化詐欺 7/8
http://www.youtube.com/watch?v=d9gUPd_On-E&feature=related
地球温暖化詐欺 8/8
ただ、こうした省エネ対策で達成できるのは90年比15%(05年比21%)削減まで。
残りは「義務的な経済活動量の削減」が必要になるとみており、粗鋼生産量を現行から18%削減するほか、セメント生産量を25%削減するなど、エネルギー多消費型産業の大規模な減産をあげている。
http://www.iza.ne.jp/news/newsarticle/natnews/environment/286627/
地球に優しいと家計に厳しい
本当にいいの?
国際公約すると国内法整備して、本当にやらなきゃならないんだよ? だって達成しなかったら膨大な違約金をお支払いしなきゃいけなくなる。
http://sankei.jp.msn.com/life/environment/090907/env0909071550000-n1.htm
※参考※
<6月10日 麻生総理の温室効果ガスの削減についての記者会見>
2005排出量を7%減で1990排出量と同レベル。 つまり、1990排出量から算出すれば8%減で、目標が達成できる数字なのだそうです。
http://www.kantei.go.jp/jp/asospeech/2009/06/10kaiken.html
<地球温暖化防止のため家計の負担をどこまで許せる?~地球環境財団>
・月500円以上1000円未満なら増えてもよい→24.4%
・月500円未満→21.8%
・全く負担したくない→17.0%
・月5000円以上増えてもよい→4.0%
http://www.earthian.org/entry/22089.html
みんなの考えている額の100倍くらいが基本。しかもそれだけじゃない。
断熱効果のないお家に住んでいる人はもちろん断熱効果の高いお家への改装工事、車の買い換え、などの義務を果たさなければならない。これが100~500万ともいわれている。
鉄工業界も生産量削減、セメントも削減。住宅は熱効率のいい住宅に内装工事。
車だってエコカーに・・・。家計負担は38万円/年だけですみそうもない。
雇用だってなくなる。企業だって無くなる。
このお約束を国民に説明することもなく、鳩山さんは国連でお約束しにいってしまいます。
間抜けストには書いてましたけど・・・w
こんな、おはなしもあるこの友愛かなぁ・・・と。
■中国太陽電池メーカーの8割が資金不足に
http://www.nikkeibp.co.jp/article/column/20081217/120235/
■イオン提携、販売へ 京セラの太陽光発電システム:産経関西
http://www.sankei-kansai.com/2009/05/12/20090512-009666.php
しかも 岡田イオン1人儲けシステムと、原発8基増設という地方環境悪化もついてくる。
みんなが望んだ地獄ってこれ?
■一戸あたり住宅改造費500万負担です。
http://s04.megalodon.jp/2009-0908-1407-46/www.tv-tokyo.co.jp/wbs/news/n1_17.html
この動画が本当にわかりやすい。↑ ぜひ みてください。
いいの?いいの?いいの?
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転載ここまで
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原発が8基増設で環境悪化は意見が違いますけどねw
ちなみに極楽蜻蛉さんの所で紹介されていましたが・・
世界経済不況で温室効果ガス排出は激減、IEA
http://www.afpbb.com/article/environment-science-it/environment/2644457/4639006
【9月21日 AFP】世界的な経済不況の影響で温室効果ガスの排出量が減少し、排出量の増加に歯止めがかかっていることが、国際エネルギー機関(International Energy Agency、IEA)が21日にまとめた報告書で明らかになった。
英フィナンシャル・タイムズ(Financial Times)紙に掲載されたIEA年次報告書「世界エネルギー展望(World Energy Outlook)」抄録の一部によると、2009年の化石燃料による二酸化炭素排出量は過去40年で最大の減少となった。減少幅は、第2次石油ショックによる1981年の不況時を上回るという。
その最大要因は、経済不況下で産業活動が減少したことがあげられるが、ほかにも石炭発電所の新設計画の凍結など、需要の縮小や資金不足による事業計画の棚上げによる影響もある。
また削減量の約25%は、排出量削減に向けた各国政府の規制が功を奏したものだという。
もともと温暖化現象にはCO2ではなく太陽の活動が影響では?と云われておりそちらの方が有力になりつつあるはずです。
太陽の活動低下、地球への影響は?
http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=46941003
太陽の活動がこの50年で観測された中で最も弱まっているようだ。
太陽・宇宙探査機「ユリシーズ」の観測データから、太陽の黒点数が減少し、太陽風や太陽磁場が弱まっていることが分かったという。
これは、言い換えれば太陽圏が縮小したということを意味する。
太陽圏とは太陽風の影響下にある広大な領域で、冥王星軌道を越えてはるか先まで広がっている。その境界では、宇宙の深奥から流入する生命にとって危険な銀河宇宙線をブロックし、地球をはじめとする各惑星の盾となっている。
科学者らはこの観測結果についていまのところ具体的な結論を出していない。
特に、この変化が地球の気候に影響するか否かに関しては回答を保留している。
「この領域は、科学的にはいまだ推測の域を出ない」とボストン大学のナンシー・クルッカー氏は話す。
一方、ユリシーズ内の実験の一部を主導するサウスウエスト研究所のデイビッド・マコーマス氏は、「これは重大な変化だ。太陽全体の活動が10~15年前に比べてかなり低下している。観測史上、これほど長い低迷期が続いたことはない」と語っている。
太陽の活動に波があることは以前から知られており、磁場分布は22年、黒点数は11年周期で変動している。だが、同氏によると「今回観測された太陽風はこれまでの最小記録を大幅に塗り替えるほど弱いものだった」という。そして、その状態が予想以上に長く続いているというのだ。
太陽の活動が過去50年間のデータよりも低下していた時期は以前にもあった。1600年代前半にはガリレオをはじめとする天文学者らが、通常であれば30年で5万個近く観測できる黒点を約50個しか観測できなかった。
太陽の活動の強さに関しては、地球の気候との関係についても何世紀にもわたる議論がなされており、短期的には影響を及ぼすという証拠も得られている。
1645~1715年ころにマウンダー極小期と呼ばれる太陽活動の低下した時期があり、このときにはグリーンランドにわたる海路の大半は氷に閉ざされ、オランダの運河は日常的に厚い氷で覆われたという。1695年にはアルプスの氷河が拡大し、海氷も増加してアイスランド周辺の海域が氷で埋まるほどになった。
このような以前の記録からすると、最近の太陽はそれでも活発な方ということになる。
マウンダー極小期
http://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%83%9E%E3%82%A6%E3%83%B3%E3%83%80%E3%83%BC%E6%A5%B5%E5%B0%8F%E6%9C%9F
たしかこの時期にペストあたりの疫病が流行ったはずです。
飢饉も起こったようですね。気候の急激な変化に対応できなかったのでしょう。
マウンダー極小期で検索するといろいろ出てきます。
地球温暖化の真犯人は太陽?
http://www.nationalgeographic.co.jp/news/news_article.php?file_id=55741367&expand
結構前からあった主張のようですね。
CO2削減は無駄だとは思いませんが、今後気温が下がってきた場合いままでのCO2悪玉説がデタラメであることが証明されます。
自民のCO2削減も的外れではあったかもしれませんが、環境産業の育成としての側面が大きかったです。要は景気対策の一環だったんですね。
民主党のCO2削減案についての認識は再度改める必要があるでしょう。
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危機意識が若い人の方が強いのかも?
女中高生「新政権支持しない」が「6割以上」 若者は民主に期待せず?
http://news.livedoor.com/article/detail/4358232/
大手新聞が行った世論調査ではいずれも新内閣支持率が70%以上となり、発足時で「歴代2位」という高さだった。
しかし、女子中高生の間では様子が違うようで、アンケート調査で6割以上が民主党政権を「支持しない」と答えていることがわかった。
若者を対象にしたほかの調査でも民主政権への期待は低いようだ。
「高速道路無料化は矛盾している」
モバイルコンテンツを提供するビジュアルワークスは、女子中高生1021人に「民主党政権」に対する意識調査を2009年9月9日から15日にかけて行った。
女子中高生が今、もっとも気になる政治テーマは「景気対策」で41%。
「お小遣いが減った」「外食する回数が減った」といった理由だ。
次に多かったのは「教育問題」で22%。自分に関わりのあることに関心があるようだ。
何って云うか・・切実な問題だなw
お小遣いが減ったは泣ける・・・子どもにとって身にしみる話だし。
親から貰うお小遣いをやり繰りしてましたから・・
一方、「民主党政権を支持しますか?」には、66%が「支持しない」と答えている。
その理由は、
「温室効果ガスを25%削減すると言っているのに高速道路無料化は矛盾している」
「鳩山さんも小沢さんも色々と問題があるのにそれを説明しないのはおかしい」
「どうせ票集めの無謀なマニフェストだから、結局半分も実現しない」
というもの。
「大勝したのは他に入れる政党がなかっただけ」
「何も期待できない」
「アメリカに楯突くのはやめてほしい」
という批判も多かった。
現在選挙権のない人で、ネットなどから情報を得る人は期待できるのでしょうか?
情報源が違うというのがありますけど・・複数の情報を見られるのがネットの良い所でしょう。
「何も期待できない」
これは私たち大人に対しての言葉にも聞こえますね。
ニコ動調査、55%が民主に「期待していない」
大手紙が鳩山政権の発足を受けて行った世論調査では、朝日新聞「鳩山内閣支持率は71%」、読売新聞「同75%」、毎日新聞「同77%」、日本経済新聞「同75%」となった。
ところが、夕刊フジが行った「ニコニコ動画」調査では民主政権への期待は低い。
同紙が9月10日にニコニコ動画上で実施し、10歳代以上の3万5167人から回答を得た。
「鳩山新政権に期待するか」という質問で、「あまり期待していない」と「まったく期待していない」を合わせて約55%と回答。ネット上では20歳代の若者を中心に「自民党好き」「麻生ファン」が多く、同調査でも20歳代が多く回答したのではないか、とみられている。
J—CASTニュースが選挙当日の8月31日に首都圏の20~30歳代の100人に行った街頭調査でも、「期待しない」が半数にのぼった。
「期待する」と答えた人も「自民よりはいい」といった消極的な支持が目立った。
年代を限定すると逆にすごい落差があるのですね。
世代間対立が生まれるのも必然的です。
これから働く現役世代からみれば、自分たちへのメリットは余りなくリタイアした人たちへの供給にしか見えませんから・・orz
団塊世代や、それ以上の人たちによって現在の日本は復興した経緯はありますが・・
個々の人が尊敬に値する人か?といえば・・どう思われるでしょうね。
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正直吐き気がします。
単なる族議員としかいえません。
日本は法治国家です。
亀井担当相「後任は私が探す」 日本郵政の西川社長後任で
http://www.47news.jp/CN/200909/CN2009091801001014.html
亀井静香郵政改革担当相は18日、共同通信などとのインタビューで、民主党を中心とする新政権が辞任を求めている日本郵政の西川善文社長の後任人事について「大きな事業体を率いる立派な人間を、私が必死になって探してくる」と述べ、担当相自身が人選に動く考えを示した。
自分の云うなりの人間を選びたいのですか?
西川社長が郵政民営化で示した経営実績について「プラスのものは残念ながらない。明治以来の(郵政)事業体をガタガタにした」と指摘。「(新政権が)経営方針をがらっと変える。社長としてやっていきたい気持ちはないのではないか」と分析し、自発的に辞任するとの見方を示した。
日本郵政の再編の方向性は「(郵便、金融、保険の)3事業を一体でやらないといけない」と語ったが、具体的な形は「今から検討する」と述べるにとどめた。
自発的な辞任?
有能な人材を政治的圧力で解任など非常識でしょう?
もともと郵政民営化は以下のような問題点がありました。
◆青山貞一:郵政民営化の本質的課題
http://eritokyo.jp/independent/aoyama-col10063.html
一昨年の衆議院議員選挙で日本中を争乱に巻き込んだ郵政民営化問題だが、この2007年10月1日より、民営事業がスタートした。
郵政民営化では、従来の事業を窓口サービス、郵便、郵便貯金、簡易保険に分け、それぞれを別の株式会社している。
民営化後、それぞれの会社は独立採算が厳しく問われることになっている。
切り離された事業のうち、とくに郵便事業は単独で経営が成り立たつかどうかが危ぶまれている。
また民営化された企業は当然のこととして、納税義務を負う。
そのことから果たして郵便事業の経営が成り立つかどうかが課題となる。
そもそも、書状、はがきなどはユニバーサル・サービスといい、万国共通のサービスである。国によっては財政面で政策的な補助が行われている。日本の場合、従来、他の貯金、保険の2事業との抱き合わせとなっていたことで、ユニバーサルサービスなど郵便事業が黒字経営となっていた。
独立採算が厳しく問われた場合、過疎及び高齢化が進む地域にある簡易郵便局の存亡が憂慮される。
今後、また、郵貯、簡保の350兆円に及ぶ資金が財政投融資などに流れ、日本型公共事業天国の一因となってきたが、今回の郵政民営化によって、それらの問題が解消されるのかどうかも、大きな争点のひとつとなっている。
なぜなら、郵政民営化政策の目的は、350兆円に及ぶ資金が財政投融資などに周り、不要な公共事業が行われるもととなってきたことを解消すること、また350兆円を国債を下支えする原資となってきたことを解消すること、とともに民営化による納税義務により国のプライマリーバランスなど財政を健全化することがあったからだ。
メディアの方は郵政問題の本質など問わずに報道したはずです。
国民も理解せずに投票したはずです。
独立採算性になったことは不便もありましたが、税金の投入も無くなったはずです。
利益を上げるようになり、税制の改善に繋がったはずです。
日本郵政株式会社法第14条第2項に基づく監督上の命令により講じた措置に関する報告等について
http://www.japanpost.jp/pressrelease/detail.php?code=2009062401
日本郵政株式会社は、本年4月3日に総務大臣から受けた「日本郵政株式会社法第14条第2項に基づく監督上の命令等」において、かんぽの宿等の一括譲渡に関する総務大臣の指摘事項について、改善・是正に必要な措置を早急に講じ、講じた措置について本年6月末までに報告することとされており、本日、別添のとおり総務大臣に報告しましたので、お知らせいたします。
なお、監督上の命令により講じた措置に関する報告の提出に際し、以下の報酬返上を行うことと致しました。
取締役兼代表執行役社長 西川 善文 報酬返上30% 3ヶ月
取締役兼代表執行役副社長 高木 祥吉 報酬返上10% 3ヶ月
専務執行役 横山 邦男 報酬返上10% 2ヶ月
専務執行役 佐々木 英治 報酬返上10% 2ヶ月
執行役 伊藤 和博 報酬返上10% 2ヶ月
すでに行政処分は終わっているのではないでしょうか?
西川社長は取締役会に正式に再任された社長です。
株主といえども首にすることはできないはず・・
不当な処分の前に、鳩山総理、小沢幹事長の献金問題を追及する方が先でしょう。
関連リンク
郵政問題について(どうして西川社長の首を切るの?)-1
http://a9bqmeygvg.blog.shinobi.jp/Entry/104/
郵政問題について(どうして西川社長の首を切るの?)-2
http://a9bqmeygvg.blog.shinobi.jp/Entry/114/
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